マイクロソフト Office の今後について

マイクロソフトはOffice製品の販売方法を従来から大きく変えようとしています。
そこで、マイクロソフトOfficeの今後について、現時点で考えられることをまとめてみます。

マイクロソフトOffice 現在の状況

現在マイクロソフトがサポートとしているOffice製品は下記のものになります。

製品名	販売方法	サポート期限
Office 2013	買い切り型	2023年4月11日
Office 2016	買い切り型	2025年10月14日
Office 2019	買い切り型	2025年10月14日
Microsoft 365 Personal	サブスクリプション個人向け 12,984円／年	なし
Microsoft 365 Apps	サブスクリプション法人向け　11,880円／年	なし
Office 2021 ※2021年秋発売予定	買い切り型

※Office 2021のサポート期限は現時点で未定

買い切り型はマイクロソフトでは永続ライセンスと呼んでいますが、永遠にサポートされるのではなく、サポートライフサイクルで定められたサポート期限が設定されています。
Office 2016までは「メインストリームサポート5年＋延長サポート5年＝10年」だったものが、Office 2019では「メインストリームサポート5年＋延長サポート2年＝7年」と短縮されており、今年秋に発売するOffice 2021については正式なサポート期限は現時点で未定ですが、発表内容には「5年保証する」といった表現があり、さらに短縮されるのか？と噂されています。

個人・法人向けのMicrosoft 365はサブスクリプションであり、毎年（または毎月）料金を支払う必要がありますが、契約が続く限りサポートされます。

www.microsoft.com

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マイクロソフトはサブスクリプションを優先している

Office 2019が発売されたときにサポート期限が7年に短縮されたことををみて、「マイクロソフトは買い切り型のOfficeの販売をやめるのではないか？」という噂も出ましたが、この秋にOffice 2021が発売されることが正式に発表され、販売が継続することがわかりました。・・・ただし、サポート期限については現時点で不明で発表内容では5年保証するといった表現があり、さらに厳しい状況になるのでは？と予想しています。

このようなことから、マイクロソフトはサブスクリプション型のOfficeを優先している ということがはっきりとわかります。

買い切り型とサブスクリプション、どちらを選ぶか？

Officeを導入する際、どのスタイルのOfficeを選ぶか？　悩ましいところですが、フジデンキでは下記のようなアドバイスをしています。

個人でパソコン1台だけ使用する

これに当てはまる方は多いと思いますが、この場合は購入する時点で最新のOfficeが付属するパソコンを購入するのがいいでしょう。
Officeが付属するパソコンのOfficeのライセンスは独特のもので、付属するパソコンのみで利用できるライセンスなのですが、製品版のOfficeより割安になっています。
このため、Officeなしパソコン＋Office製品を購入するより、Office付属のパソコンを購入した方が安上がりになることになります。

Officeのサポート期限はパソコンの寿命より短いのが難点ですが、次のパソコン買替えまでのタイミングを調整するなりして対応するのがおすすめです。

個人で複数のパソコンを使用する

3台以上だったらサブスクリプション型のMicrosoft 365を導入するのがおすすめです。
Microsoft 365はライセンス契約料が毎年かかりますが、5台のパソコンにOfficeをインストールすることができるので、パソコン買替え時にはOfficeなしのパソコンを選ぶことで購入価格を下げることができます。

同一のマイクロソフトアカウントで使用することが気にならなければ、家族で使うパソコン5台をまかなうことも可能です。

お店や会社で複数のパソコンを使用する

データ共有や管理面を考えるとMicrosoft 365を導入するのがおすすめです。
正式な導入方法では一人1アカウントになりますが、Officeを使うためだけと割り切れば、1アカウントで5台のパソコンにOfficeを入れて使うといった方法もできます。

個人向け・法人向け Microsoft 365ではサポートが違う

個人向けのMicrosoft 365は一般的なマイクロソフトアカウントを使いますが、法人向けのMicrosoft 365は法人向け専用のマイクロソフトアカウントになります。
そして、そのアカウントでログインする管理ページは別物で、サポート体制にも違いがあります。
法人向けのMicrosoft 365では、独自のサポート体制になっており、専用の電話番号やチャット、サポートの履歴も把握できるなど、充実した内容になっています。
法人向けMicrosoft 365は、法人格を持たない個人事業主でも契約可能です。

下記の記事ではOffice導入についての詳細な比較があり参考になります。

日経クロステック（xTECH）

使い方で徹底比較、Officeアプリはパッケージとサブスクリプションのどっちがお得？

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01576/030100002/

　マイクロソフトのExcelやWord、PowerPointといったデスクトップ版のOfficeアプリを利用しようと思ったら、「Office 2019」と「Microsoft 365」のどちらかの方法で利用権を取得する必要がある。どちらのほうが得なのか。両者を徹底的に比較してみよう。

法人向け Microsoft 365 は直接または代理店経由で契約できる

個人向けMicrosoft 365はマイクロソフトのMicrosoft 365サイトで直接契約します。契約にはマイクロソフトアカウントが必要ですが、Officeの設定等で使用しているものがあれば、それを使って契約できます。支払いはクレジットカード決済となります。

法人向けMicrosoft 365はマイクロソフトのMicrosoft 365サイトで直接契約か、代理店経由で契約ができます。
代理店経由の場合は代理店から請求されるので、クレジットカードを使わず請求書払いも可能です。
フジデンキでも地元のお客様向けに、法人向けMicrosoft 365の販売をしております。